救急法＆メンタルヘルス研究会　電話・FAX　048（721）8135

安全対策としては、災害を起さないための安全対策と災害が起きてしまった後の安全対策が必要です。我が国では、後者の安全対策が極めて立遅れています。そのため、死亡しなくてよい人が死亡したり、休業期間や療養期間が予想以上に長引いたり、予期しない後遺障害に苦しむことも珍しくありません。その損害は、計り知れません。講習会を企画してくだされば、パワーポイントを用いて、後者の安全対策を解かり易くお話します。

元・労働基準監督署長、現在、救急法＆メンタルヘルス研究会を主宰。
長年、数多くの労働災害を調査したり、被災者と面談したり、労災保険給付事務に携わったりして、被災してから症状固定・治ゆするまでの間に数多くの問題があると痛感する。そこで、救急法を学び、被災してから症状固定・治ゆするまでの安全対策に関する著作活動、講演活動を行っている。
また、平成になってから職場にメンタルヘルス不全者が多くなったことに危機感を覚え、カウンセリングと精神医学を学び、職場におけるストレスに関する著作活動、講演活動も行っている。
著書「職場における救急マニュアル」（労働新聞社）
　　「事例に学ぶ　職場のストレス対処法」（労働新聞社）